阪神電気鉄道株式会社(本社:大阪市福島区、社長:久須勇介)では、阪神グループのブランド価値経営や阪急阪神ホールディングスの長期経営構想(2025年3月27日発表)に基づき、安全性・快適性の向上や環境・社会への貢献に資する設備投資を積極的に行うこととしており、2026年度においては、172億円の鉄道事業設備投資を計画しています。
今年度内には、計4駅での可動式ホーム柵の供用開始や、新型急行用車両3000系の導入を予定しており、揺るぎない安全基盤の確立、サービス水準の更なる向上を目指します。
2026年度の鉄道事業における設備投資計画の詳細は、次のとおりです。
2026年度の設備投資計画の概要

〈1〉揺るぎない安全基盤の確立
(1)更に安全な鉄道サービスの提供
・ホーム柵の整備
・阪神なんば線淀川橋梁改築事業
・軌道改良
(2)災害に備えた鉄道インフラの整備
・高架橋等の耐震補強工事
・PTC(列車運行管理)システムの更新とPTCセンター建物の耐震化

〈2〉サービス水準の更なる向上
(1)更に安心・快適な鉄道サービスの提供
・新型急行用車両の導入
・座席指定サービスの開始
・野田駅改良工事
(2)デジタル化による利便性の向上
・阪神アプリの機能強化
今年度内には、計4駅での可動式ホーム柵の供用開始や、新型急行用車両3000系の導入を予定しており、揺るぎない安全基盤の確立、サービス水準の更なる向上を目指します。
2026年度の鉄道事業における設備投資計画の詳細は、次のとおりです。
2026年度の設備投資計画の概要

〈1〉揺るぎない安全基盤の確立
(1)更に安全な鉄道サービスの提供
・ホーム柵の整備
・阪神なんば線淀川橋梁改築事業
・軌道改良
(2)災害に備えた鉄道インフラの整備
・高架橋等の耐震補強工事
・PTC(列車運行管理)システムの更新とPTCセンター建物の耐震化

〈2〉サービス水準の更なる向上
(1)更に安心・快適な鉄道サービスの提供
・新型急行用車両の導入
・座席指定サービスの開始
・野田駅改良工事
(2)デジタル化による利便性の向上
・阪神アプリの機能強化